エンジニア転職に必要な貯金はいくら？退職前に見るべき費用

未経験からエンジニアに転職しようと考えた時、学習方法や求人選びと同じくらい気になるのが貯金です。

エンジニア転職に必要な貯金額は、人によって変わります。

在職中に転職活動を進める人と、退職してから学習・応募に集中する人では、必要な金額がまったく違います。

また、独学で進めるのか、スクールを使うのか、地方から都市部へ転職するのか、リモート環境を整える必要があるのかによっても費用は変わります。

エンジニア転職の貯金額は、転職活動費だけでなく、生活費、学習費、退職後の保険・年金、初任給までの空白を含めて計算する必要があります。

この記事では、エンジニア転職に必要な貯金の考え方、転職活動で発生する費用、退職後にかかるお金、スクール代の判断、資金不足を避ける進め方を解説します。

貯金額の考え方

まず、必要な貯金額は「生活費何カ月分」で考えると整理しやすくなります。
ただし、在職中に転職活動をするのか、退職後に進めるのかで必要額は変わります。

在職中なら少なく済む

在職中に転職活動を進める場合、毎月の給与が入るため、必要な貯金額は比較的少なく済みます。
もちろん、交通費、学習費、書籍代、ポートフォリオ作成のための環境費などはかかります。

それでも、生活費をすべて貯金から出す必要がないため、資金面の不安は抑えられます。
在職中に進める場合でも、最低限見ておきたい費用は次の通りです。

在職中に転職活動を進めるメリットは、条件を妥協しにくい点です。
収入がある状態なら、内定が出たからといって焦って決める必要がありません。

一方で、仕事をしながら学習や面接対策を進めるため、時間の確保が難しくなります。
平日の夜や休日にどれだけ学習できるか、面接日程をどう調整するかが課題になります。

退職後は多めに必要

退職してから転職活動をする場合は、多めの貯金が必要です。
収入が止まるため、生活費をすべて貯金から出すことになります。

さらに、退職後には健康保険や年金、住民税なども自分で支払う必要があります。

会社を退職してすぐ次の会社に入らない場合、自営業者等になる場合を含め、国民年金第1号被保険者の手続きと保険料の納付が必要になります。
日本年金機構も、退職後しばらく次の会社に入らない場合は国民年金の手続きが必要だと説明しています。

また、退職後の健康保険には、任意継続、国民健康保険、家族の健康保険の被扶養者になる選択肢があります。
協会けんぽでは、任意継続は退職日の翌日から20日以内に手続きする必要があると案内しています。

退職後に見ておきたい支出は次の通りです。

退職後に集中して学習できるメリットはあります。
ただし、貯金が減ってくると、転職先を冷静に選びにくくなります。

「早く決めないと生活が厳しい」という状態になると、開発経験を積めない求人や条件が合わない会社でも妥協しやすくなります。

生活費で計算する

必要な貯金額は、一般的な金額ではなく、自分の生活費で計算しましょう。
たとえば、毎月の生活費が15万円の人と、30万円の人では必要額が違います。

まずは、1カ月に最低いくら必要かを出します。
計算に入れる項目は次の通りです。

在職中に転職するなら、生活費1〜3カ月分に加えて学習費や面接費用を見ておくと動きやすくなります。

退職後に転職活動をするなら、少なくとも生活費6カ月分は用意したいところです。

スクールに通う、引っ越しが必要、未経験で転職活動が長引く可能性がある場合は、さらに多めに見ておきましょう。
必要な貯金額は、次のように考えると分かりやすくなります。

貯金額は多いほど安心ですが、貯金を増やすまで何年も動けないのも現実的ではありません。
まずは自分の毎月の支出を把握し、在職中にどこまで準備できるかを考えましょう。

転職活動の費用

エンジニア転職では、生活費以外にも転職活動費がかかります。
最近はオンライン面接が増えていますが、すべて無料で進められるわけではありません。

面接・移動費

オンライン面接が増えたとはいえ、最終面接や入社前面談で出社を求められることがあります。
特に地方から都市部の企業を受ける場合、交通費や宿泊費がかかることもあります。
想定しておきたい費用は次の通りです。

すべての会社が交通費を支給するわけではありません。
選考が複数社に広がると、1回ごとの費用は小さくても合計で負担になります。

在職中なら給与で吸収できますが、退職後は貯金から出ていきます。
応募先が遠方の場合は、最初の面接がオンラインか、最終面接で出社が必要かを確認しましょう。

書類・環境づくり

エンジニア転職では、応募書類や学習環境の整備にも費用がかかります。
一般的な履歴書や職務経歴書に加えて、ポートフォリオ、GitHub、技術ブログ、学習記録を整える人もいます。

未経験者の場合、ポートフォリオ用に簡単なWebアプリを作ることもあります。

その際に必要になりやすいものは次の通りです。

高価な機材を最初からそろえる必要はありません。

ただし、古いPCで環境構築に時間がかかる、オンライン面接中に通信が不安定、ポートフォリオを動かせないという状態は避けたいところです。

エンジニア転職では、学習環境そのものが転職活動の土台になります。

学習費

未経験からエンジニアを目指す場合、学習費も見ておく必要があります。
学習方法には、独学、書籍、動画教材、オンライン講座、プログラミングスクールなどがあります。

費用感は大きく違います。

スクールを使う場合、転職活動費の中で最も大きな支出になることがあります。

「スクールに通えば必ず転職できる」と考えて支払うのは危険です。

受講前に、カリキュラム、サポート期間、転職支援の内容、ポートフォリオ作成の有無、卒業生の進路、返金条件を確認しましょう。

転職活動費は、面接費用だけでなく、学習環境とポートフォリオ作成まで含めて見積もる必要があります。

退職後にかかるお金

退職してから転職活動をする場合、見落としやすいのが退職後に発生する支出です。
会社員時代は給与天引きされていたものが、退職後は自分で支払う形になります。

生活費

まず必要になるのが生活費です。
退職後は、毎月の給与が止まります。

失業給付を受けられる場合もありますが、すぐに満額が振り込まれるわけではありません。

ハローワークでは、基本手当は離職して求職の申込みを行い、就職しようとする意思と能力があるにもかかわらず職業に就けない「失業の状態」にある人に支給されるものと説明しています。
所定給付日数は、年齢、被保険者期間、離職理由などによって90日〜360日の範囲で決まります。

自己都合退職か会社都合退職か、雇用保険の加入期間、離職理由によっても受給条件は変わります。

と考えず、支給までの期間や支給額を確認しておきましょう。

退職後の生活費では、次の項目を見ます。

退職してから転職活動をするなら、最低でも数カ月は無収入でも生活できる状態を作っておきましょう。

健康保険・年金

退職後は、健康保険と年金の手続きも必要です。
会社員の時は、健康保険料や厚生年金保険料が給与から天引きされていました。

退職後すぐ次の会社に入らない場合は、自分で手続きして支払う必要があります。

健康保険は、主に次の選択肢があります。

どれが安いかは、前職の給与、家族構成、自治体、加入条件によって変わります。

任意継続には手続き期限もあるため、退職前に確認しておく必要があります。
協会けんぽでは、任意継続の申出書を退職日の翌日から20日以内に提出する必要があると案内しています。

年金についても、退職してしばらく次の会社に入らない場合は、国民年金の手続きが必要です。保険料の納付が難しい場合は、免除や猶予の制度を確認できます。

退職前に、会社の人事や自治体、年金事務所、協会けんぽなどで確認しておきましょう。

住民税

退職後に負担を感じやすいのが住民税です。
住民税は前年の所得をもとに計算されるため、退職して収入が減っても支払いが発生します。

会社員の時は給与から毎月天引きされていたため、意識しにくいかもしれません。
退職後は、普通徴収として自分で納付する形になることがあります。

退職後に想定しておきたい税金・支払いは次の通りです。

退職して収入が止まっている時に住民税の納付書が届くと、想定以上に負担を感じます。
退職前に、住民税がどのくらい残っているかを給与明細や自治体の案内で確認しておくと安心です。

退職後に必要な貯金は、生活費だけでなく、健康保険、年金、住民税まで含めて計算しましょう。

スクール代の考え方

未経験からエンジニアを目指す人の中には、プログラミングスクールを検討する人もいます。
スクールは学習を進める助けになりますが、大きな支出です。

払う前に、本当に必要か確認しましょう。

独学で足りる場合

すべての人にスクールが必要なわけではありません。
最近は、書籍、動画教材、公式ドキュメント、学習サービス、無料教材も多くあります。

独学で進めやすい人は、まず低コストで始めてもよいでしょう。
独学が向いているのは、次のような人です。

独学の場合、費用は抑えられます。
ただし、分からない部分で長く止まったり、何を作ればよいか分からなかったりすることがあります。

お金は抑えられても、時間が余計にかかる場合があります。

スクールが合う場合

スクールが合う人もいます。
特に、学習の進め方が分からない人、質問できる環境がほしい人、ポートフォリオ作成や転職支援も受けたい人には選択肢になります。

スクールを検討しやすいのは、次のような人です。

ただし、スクールに通っても、学習時間を確保できなければ成果は出ません。
受講前に、毎週どのくらい学習できるか、仕事と両立できるか、卒業後にどんな求人へ応募できるかを確認しましょう。

分割払いの注意点

スクール代を分割払いにする場合は注意が必要です。
月々の支払いが小さく見えても、総額は大きくなることがあります。

転職活動中や退職後に分割払いが残ると、生活費を圧迫します。
確認したい項目は次の通りです。

「転職できれば回収できる」と考えて高額なスクール代を払うのは危険です。
未経験転職では、入社時に年収が一時的に下がることもあります。

スクール代を払った後の貯金残高と、転職後の想定年収まで見て判断しましょう。

初任給までの空白

転職活動では、内定が出たら終わりではありません。
入社日から初任給が出るまでの期間にも、生活費が必要です。

入社月の収入

新しい会社に入社しても、すぐに給料が入るとは限りません。
給与の締め日や支払日によっては、入社から初任給まで1カ月以上空くことがあります。

たとえば、月末締め翌月25日払いの会社に月初入社した場合、初任給まで時間が空きます。
退職前の会社の最終給与、退職金、未払い残業代、有給消化中の給与、新しい会社の初任給のタイミングを並べて確認しましょう。

見ておきたい項目は次の通りです。

退職後に貯金が少ない状態で入社すると、初任給までの期間で資金が苦しくなることがあります。
内定後も、入社日と給与支払日を確認しましょう。

引っ越し・通勤費

転職先によっては、引っ越し費用や通勤費が発生します。
特に、地方から都市部へ転職する場合や、出社前提の会社へ入る場合は注意が必要です。

想定しておきたい費用は次の通りです。

会社によっては引っ越し補助や通勤費の支給があります。
ただし、支給時期が入社後になる場合もあります。

一時的に自分で立て替える必要があるかを確認しましょう。

リモート環境

リモート勤務がある会社に入る場合、自宅の作業環境も確認しましょう。
会社からPCが支給される場合もあれば、自宅のネット回線や周辺機器は自分で整える必要がある場合もあります。

確認したいものは次の通りです。

未経験者の場合、最初からフルリモートで働くより、出社やハイブリッド勤務で質問しながら学ぶ方が合う場合もあります。

リモート勤務は魅力的ですが、学習環境や質問体制まで確認してから判断しましょう。

退職前にやること

資金不足を避けるには、退職前の準備が大事です。
貯金を増やすだけでなく、支出を減らし、応募準備を進め、求人条件を早めに確認しましょう。

固定費を見直す

転職活動前に、毎月の固定費を見直しましょう。
固定費が高いまま退職すると、貯金が減るスピードが早くなります。

見直しやすい項目は次の通りです。

貯金額を増やすより、毎月の支出を下げる方が早い場合もあります。

たとえば、月5万円支出を減らせれば、6カ月で30万円の余裕ができます。
退職してから焦って節約するより、在職中に生活費を下げておく方が安全です。

応募準備を進める

退職前に応募準備を進めておくと、無職期間を短くできます。
特に未経験者は、学習と応募準備に時間がかかります。

退職前に進めたいことは次の通りです。

と考えると、想像以上に時間がかかります。
在職中に職務経歴書とポートフォリオの土台だけでも作っておくと、退職後の動きが早くなります。

求人の条件を見る

退職前に求人の条件を見ておくことも大事です。
自分が希望する年収、勤務地、リモート勤務、研修制度、職種に対して、実際に応募できる求人がどれくらいあるかを確認しましょう。

見るべき項目は次の通りです。

求人を見ずに退職すると、「思ったより応募できる求人が少ない」と気づくことがあります。
先に市場を見ておけば、退職すべきか、在職中にもう少し準備すべきか判断しやすくなります。

退職前に求人条件と自分の現在地を見ておくと、必要な貯金額と転職活動の期間を見積もりやすくなります。

資金不足を避ける進め方

エンジニア転職で資金不足を避けるには、転職活動の進め方そのものを工夫する必要があります。
勢いで退職する前に、在職中にできる準備を進めましょう。

在職中に動く

基本的には、在職中に転職活動を始める方が安全です。
収入がある状態で動けば、貯金を大きく取り崩さずに済みます。

在職中に進められることは多くあります。

仕事が忙しくて学習時間を確保できない場合でも、いきなり退職する前に、1〜2カ月だけ学習時間を記録してみましょう。

週に何時間学習できるか分かれば、退職せずに進められるか判断しやすくなります。

期限を決める

退職後に転職活動をする場合は、期限を決めましょう。
期限がないと、学習期間だけが長くなり、貯金が減っていきます。

決めておきたいのは、次のような基準です。

たとえば、退職後3カ月は学習とポートフォリオ作成、4カ月目から応募開始、6カ月目までに内定が出なければ職種や求人条件を見直す、というように決めます。

資金計画と行動計画をセットにしましょう。

選択肢を比較する

エンジニア転職では、正社員転職だけでなく、将来的な働き方も含めて考えると資金計画を立てやすくなります。

未経験者の場合、まずは正社員として実務経験を積む方が現実的です。

ただし、一定の実務経験を積んだ後は、正社員転職で年収を上げる、フリーランス案件を比較する、ITコンサルや上流工程へ進むなど、選択肢が広がります。

ITエンジニアやITコンサルとして一定の実務経験があり、正社員転職とフリーランス案件のどちらが合うか比較したい場合は、セルワークITフリーランスのサービスページも判断材料になります。

セルワークITフリーランスでは、上流工程・ITコンサル案件や月80万円以上の案件、リモート可能案件などを扱っています。フリーランス案件だけでなく、正社員転職の相談もできるため、今の経験でどの選択肢が現実的かを考える材料になります。

また、すぐに転職支援や案件紹介を受ける段階ではなくても、非公開求人や案件の傾向を見ることで、今後どの経験を積むと評価されるかを確認しやすくなります。

まとめ

• エンジニア転職に必要な貯金額は、在職中に進めるか、退職後に進めるか、スクールを使うかで変わります。
• 退職後に転職活動をする場合は、生活費だけでなく、健康保険、年金、住民税、学習費、初任給までの空白資金を見ておきましょう。
• 資金不足を避けるには、在職中に学習・応募準備・求人確認を進め、退職する場合も期限と貯金の下限を決めておくことが必要です。

貯金が少ない状態で転職活動を始めると、焦って条件に合わない会社を選びやすくなります。

エンジニア転職は、採用されることだけでなく、入社後にどの経験を積めるかが大事です。必要な費用を先に見積もり、在職中にできる準備を進めながら、無理のない形で転職活動を進めましょう。